国連は世界人口予測の2022報告書（7月11日）で、今年11月15日に80億人に達し、その後2030年に85億人、2050年に97億人、2100年に104億人になる可能性があると公表した。
東京大学大学院教授・沖大幹氏は、日本経済新聞の｢第4の革命｣（9月10日）の中で、人口増加と気候変動が重なり、今後、途上国を中心に水不足問題が深刻化すると警鐘を鳴らすと共に、水を巡る争いは世界で昔から絶えず、国際問題に発展する事例を紹介されたうえ、巨額の戦費を費やすくらいなら、海水淡水化施設をつくる方が経済合理的だと指摘されている。
海洋研究開発機構・海洋機能利用部門長・大河内直彦氏は、東京読売新聞の｢あすへの考｣（12月4日）の中で、地球が受ける太陽エネルギーと食物連鎖及び人間の生きるための代謝エネルギーから地球の定員は80億人が自然な形と算出できるとしたうえで、現代社会はエネルギー・食料・環境のトリレンマに陥る中、豊かさを追い求めて、人間の生存に必要な代謝エネルギーの30倍ものエネルギー大量消費を進めてきた人類の歩みを考える契機になって欲しいと指摘されている。
NPO法人JDA協会は、その目的である『安定かつ安全な水の供給にとって重要な淡水化や水再利用、水環境保護などの事業』に邁進しますので、ご支援のほどよろしくお願い致します。